パート5！
〇〇症候群
ガンザーGanser症候群：拘禁下の心因反応としてみられることの多いヒステリー性精神症状。改善後に症状への健忘を残す。
クリューバー・ビューシー症候群：扁桃核切除①感情の鈍麻、②視覚失認、③口唇傾向、④恐怖感の低下、⑤性的感覚の亢進
賦活症候群：SSRIやSNRIの投与初期（特に2週間以内）や増量期に起こりやすい。不安、焦燥、不眠、敵意、衝動性、易刺激性、アカシジア、パニック発作、軽躁、躁状態
セロトニン症候群：精神症状（不安、混乱する、いらいらする、興奮する、動き回る）、錐体外路症状（手足が勝手に動く、震える、体が固くなる）、自律神経症状（汗をかく、発熱、下痢、脈が速くなる）
賦活症候群（アクティベーションシンドローム）：SSRIやSNRIの飲み始めに中枢神経が刺激されることによって、不安や焦燥感、イライラが急に高まる。BPDとの誤診に注意。
遺伝病
ゲルストマン症候群：失書・失算 ・手指失認・左右失認
クラインフェルター症候群：男性のみ。X染色体の数がひとつ以上多い。精神障害や発達障害が多い。
ターナー症候群：女性のみ。正常XX→X。
ネコ鳴き症候群：５番染色体の短腕の一部が欠ける。
プラダ―ウィリー症候群：15番軽微な異常。MR、肥満、小さな手足、低身長、性腺低形成。
トウレット障害：チックのうち音声や行動の症状を主体とし慢性の経過をたどるもの（一年以上持続）
レット症候群：女子のみ。6ヶ月～1歳6ヶ月頃に発症し、それまでできていたことができなくなってしまう
遺伝病→１つの遺伝子：優性遺伝病（ハンチントン病）、２つの遺伝子：劣性遺伝病（フェニルケトン尿症）、性染色体：伴性遺伝病（血友病）
ダウン症：21番染色体トリソミー。筋緊張の低下、特異顔貌
ツァイガルニク効果：達成できなかった事柄を、達成できた事柄よりもよく覚えている現象
法律・法規
健康増進法2002：健康日本２１が中核の国民の健康づくり・疾病予防。脂質異常症の予防診断：LDL／HDLコレステロール値
母子保健法：主体は市町村であり、訪問指導を行う。
児童福祉法：2016改正。児童の権利に関する条約（1994批准）。母子健康センター。弁護士。
児童虐待の通告：市町村、福祉事務所、児相。48時間↓対応
障害者虐待防止法2011：養護者、施設従事者による虐待通報先…市町村（障害者虐待防止センター）
障害者雇用促進法：2016改正。差別の禁止、合理的配慮の提供義務。法的雇用率に精神障害者追加（2018）。
障害者差別解消法：2013。「障害者の権利に関する条約2006」
発達障害者支援法2016改正：社会的障壁の除去、個別の指導計画の作成、いじめの防止等のための対策、勤労支援の推進
DV防止法：通報は警察or配偶者暴力相談センター。努力義務。
退去・接近禁止命令：住居からの退去2か月間。住居、勤務地への徘徊６か月。違反は１年以下の懲役、罰金。
高齢者虐待防止法：市民は虐待が緊急の場合、従事者は虐待を発見した場合、通報義務がある。虐待者：息子＞夫＞娘
後期高齢者医療制度：75歳～。障害の場合65～
介護保険の第1号被保険者：65歳～。原因が何でも利用可。
要介護認定：市町村に申請→訪問調査＋主治医意見書→一次判定（コンピューター）→二次判定（介護認定審査会）
医療費の自己負担：就学前２割、就学～70歳及び現役並み３割、
70～75歳未満２割、75歳以上１割
男女雇用機会均等法（第11条）：労働条件での不利益（対価型）と、性的言動で就業環境が害されること（環境型）を防止。
トータル・ヘルスプロモーション・プラン→労働安全衛生法
＝すべての働く人が対象の心とからだの健康づくり運動
自殺対策基本法：2006年成立・2016年改正
自殺総合対策大綱改正2017：生きることの阻害要因を減らし、生きることの促進要因を増やす
母子生活支援施設は、児童福祉法に基づく児童福祉施設である。助産施設は、児童福祉法に基づく児童福祉施設である。
児童自立支援施設：不良行為をなす児童のための入所施設
児童心理治療施設：社会生活への適応が困難な児童を入所通所
労働基本権：①団結権、②団体交渉権、③団体行動権（争議権）
障害者総合支援法：調査は面談。精神通院医療の認定は県、障害児通所給付費の認定は市、指定特定相談支援事業者指定は市。
ストレスチェックは未然防止の段階である一次予防を強化。
高齢者のやむを得ない理由での入所は老人福祉法に基づく。
学校教育法 第16条：「保護者は･･･子に9年の普通教育を受けさせる義務を負う」
難病法2014：患者が人口の0.1％未満、客観的な診断基準が確立しているもの（330疾病）。障害者総合支援法358機序0.1×
精神保健参与員：医療観察法
アルコール健康障害対策基本法2013：不適切な飲酒の影響による心身の健康障害
精神保健指定医：厚生省の国家資格。５年以上の診断治療経験、３年以上の精神障害診断・治療経験。更新は5年。
記録の保存：医師法では診療録は５年、医療法ではそれ以外を２年。療養担当規則では３年。
労働契約法：労働者の安全への配慮が規定されている（5条）
使用者は産後８週間を経過しない女性を就業させては×。
地域包括支援センター：介護福祉法に規定。責任は市町村。
住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される・
過労死：業務において過重な負荷又は強い心理的負荷を受けたことに関連する死亡又は傷病
少年法第1条：少年の健全な育成を期し、あくまでも保護が目的である。
労働安全衛生法の目的：職場の労働者の安全と健康を守り、労働災害を防止することである
生徒指導提要：①児童生徒に自己存在感を与えること。②共感的な人間関係を育成すること。③自己決定の場を与え自己の可能性の開発を援助すること。
日本国憲法第25条：国民の生存権 日本国憲法第26条：国民の教育を受ける権利
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